投資に関することは知ったかぶりになってしまうと思うのであまり書かないようにしているのですが、自分自身への備忘録として書き残しておきます。
今回のコロナショックは2008年のリーマンショック同等以上と言われています。
自分はリーマンショックの時、為替取引を始めて間もないということもあって、当時持っていた資金の大半を失いました。
今回はその時の教訓を活かし、今後起こり得る相場展開を予想していきたいと思います。
ただ、金融機関で働いているわけでもなければ、資産何十億とある大口でもありません。単なる弱小個人投資家の予想ですので見当違いも多いかもしれません。その辺は適当に流してください。
で、先に結論から書くと、コロナショックということで2020年3月の市場は大混乱となっていますが、本当の暴落は夏以降に来ると思っています。
理由はサブプライムショック→リーマンショックという展開が今回のコロナショック→●●ショックに重なるからです。
それを詳しく書いていきます。
目次
コロナショックとリーマンショックは比較対象外
テレビや雑誌、ウェブなどのメディアでは、今回のコロナショックを『リーマンショック級』と紹介していますが、比べる対象ではないと思います。
リーマンショックはサブプライムショックの結果であり、突発的に起こったものではありません。予想できたショックと言えます。
サブプライムローンが破綻したことで、それを扱っていたリーマン・ブラザーズの業績不振は誰もが事前に把握てできていました。
把握はできていたものの「大き過ぎて潰せない」という市場予想が大半だったわけで、それに反して潰れてしまったためにリーマンショックが起きてしまったわけです。
リーマン・ブラザーズが倒産する程のダメージを受けていたことは周知の事実でした。
今回のコロナショックはどちらかと言えば突発的な暴落であり、比較対象はリーマンショック前に起きたサブプライムショックの方だと思います。
サブプライムショックの時は金融、不動産が壊滅的ダメージを受けました。
今回のコロナショックでは、観光、航空、イベントなどが壊滅的ダメージを受けています。
これらの業種に関わる企業は、「倒産してもおかしくない」と誰しもが思っており、サブプライムショック後のリーマンショックという流れと非常に似ています。
つまり、次に来るであろう●●ショックこそがリーマンショックの比較対象ということになります。
サブプライムショックとリーマンショックの時期
では、コロナショックが原因で連鎖的に起こるであろう●●ショックはいつ頃起こるのか。
まずは検証用としてサブプライムショックとリーマンショックの時期を挙げておきます。
2007年夏頃から始まったサブプライムショック、その後、暴落の本番と言われる2008年9月のリーマンショックまで1年以上の間が空いています。
それだけ期間が離れていれば別物の暴落と思うかもしれませんが、関連性があるのは間違いありません。
サブプライムショックにより不動産債権市場が崩壊。不動産債権のMBS、CDO、更にヘッジ商品のCDSなどを扱っていたウォール街の金融機関が連鎖倒産しました。これがリーマンショックまでの流れです。
サブプライムショック後はメリルリンチ、ベアー・スターンズ、カントリーワイド、リーマン・ブラザーズなどが連鎖的に破綻。その中でも特に規模が大きかったリーマン・ブラザーズを抜粋し『リーマンショック』と称しているわけです。
コロナショック後に起こり得る連鎖的●●ショックも半年後から一年後くらいになるのではと見ています。
今後起こり得る●●ショックの予想
今後起こり得る●●ショックの現時点での予想も挙げておきます。
- ドイチェショック（ドイツ銀行）
- メディオショック（メディオバンカ）
- ボーイングショック
- 航空会社連鎖倒産ショック
- ソフトバンクショック
- 中国不動産バブル崩壊
個人的にはこの辺りならどれでもありえるのではないかと思っています。
ドイチェショック（ドイツ銀行）
可能性：高
株をやっている人なら度々話題となるドイツ銀行の経営危機。
ドイツ銀行と言えばサブプライムショックの時にも債権取引で大打撃を受けており、その後のギリシャショックでも負担増で危機的状況となっていました。
そこへ追い打ちをかけるように今回のコロナショックが置き、ヨーロッパ全体がパンデミック状態となっています。
ドイツ銀行は既に、社債であるCoCo債の償還を延期しており、実質的なデフォルトとなっています。
リーマンショック前のベアー・スターンズ同様、既に死に体であるため、ドイチェショックの可能性は非常に高いと思います。
メディオショック（メディオバンカ）
可能性：低
メディオバンカはイタリアの主要投資銀行です。
破綻の噂は出ていませんが、コロナウィルスで中国に次ぐ規模の大打撃を受けているのがイタリアです。
今後の感染拡大次第では、イタリア経済そのものが破綻してしまい、ギリシャショック同様の事態が起こってしまうかもしれません。
そうなれば主要銀行であるメディオバンカの破綻、メディオショックもありえるかもしれません。
ただ、可能性はやや低めかと。
ボーイングショック
可能性：高
ボーイングは既に、737MAXの事故が相次いだことで経営危機となっていました。
そこへ今回のコロナショックが追い打ちに。
各国が渡航制限を行ったため、各航空便の運行が停止、航空会社自体が経営危機となっています。
自社の経営が危ない状況下で新規の機体を発注するとは考え難く、既に発注済み機体のキャンセルすらありえる事態となっています。
ドイツ銀行同様、既に倒産危機にあった中でのコロナショックというわけです。
ただ、ボーイングの場合は「大き過ぎて潰せない」以上に潰せない理由があります。
ボーイングは民間航空機だけでなくアメリカの軍事産業の中核を担っており、売上ベースでも軍事部門が40％を占める状況となっています。
ボーイングが潰れれば機密情報の流出など、アメリカの防衛上、重大な問題が生じることとなります。
リーマン・ブラザーズ以上に潰せない企業であることは確かですが、少なくとも大規模な資本注入が必要となり、「潰れるかもしれない」という思惑だけで市場を揺るがすボーイングショックが起こるかもしれません。
また、これは陰謀論になってしまうかもしれませんが、ボーイングの業績が急回復するような大規模戦争が勃発し、また別な●●ショックへと飛び火する可能性も否定できません。
航空会社倒産ショック
可能性：高
ボーイングショック同様、航空会社の連鎖倒産も可能性は高いと思います。
航空会社が自主的に減便等の措置を取るだけであれば、ある程度の減益予想はできたと思いますが…
今回は渡航自粛要請に留まらず、入国制限措置なども取られ、それも急に「明日から」というものも多く、航空会社も急な対応を迫られています。
減便や運行取りやめだけでもダメージが大きいはずですし、そこへ当日前日になって急に飛べなくなった、乗せられなくなったとなれば返金せざる得ず、燃油代や空港使用料などで損失も膨らみます。
今回のコロナショックで一番のダメージを受けているのが航空会社だと思います。
カタール航空やエミレーツ航空、シンガポール航空など資金が潤沢な航空会社であれば耐えられるかもしれませんが、LCCや中小航空会社は耐えられないはずです。
また、イタリアや韓国などは事態の収束に時間が掛かりそうですし、そういった国を基盤とする航空会社も危ないと思います。
追記：既にイタリアのアリタリア航空は国営化の噂が出ています。
航空会社倒産ショックの可能性も非常に高いと予想します。
ソフトバンクショック
可能性：中
株取引をしない一般の人からすればソフトバンクは単なる携帯会社ですが、株をする人から見ればソフトバンクは今や世界一の投資会社となっています。
世界中の企業に投資し、その運用益がソフトバンクの利益となります。
投資なので利益もあれば損失もありえます。
2019年までは世界中の市場が好調であり、Uber（ウーバー）やAirbnb（エアビーアンドビー）といったユニコーン企業も多かったのでソフトバンクの投資も絶好調でした。
しかし、今回のコロナショックで世界中の市場が暴落し、ユニコーン企業の時価総額も大きく目減りしました。
ソフトバンクはコロナショックの前からWeWork（ウィーワーク）やOYO（オヨ）への投資失敗が取り沙汰されています。
今回のコロナショックで更なる不要債権企業が出てくる可能性もあり、多額の負債を抱えてしまう可能性も否定できません。
ただでさえ、ソフトバンクファンドの原資はサウジから借りているものや社債といった有利子資金なので、投資が回らなければ利息の支払いが行き詰まります。
サブプライムショック時におけるウォール街の金融機関と似た境遇にあると言えます。
日本にとって、ソフトバンクは「大き過ぎて潰せない」企業の筆頭ですが、そのソフトバンクに万が一のことが起きれば、世界規模のソフトバンクショックに発展してしまうかもしれません。
中国不動産バブル崩壊
可能性：中
中国経済が停滞しているので、中国バブルの崩壊も注意する必要があります。
特にありえそうなのは中国不動産バブルの崩壊。
一応、中国には住宅購入規制があり、一定の資産や担保がなければ安易に不動産を購入することができず、アメリカのサブプライムローンのような杜撰な管理はされていません。
しかし、それでも不動産価格高騰に歯止めは掛かっておらず、バブル懸念はずっと続いています。
今回、武漢でこのようなことがあったため、今後武漢市の不動産価格がどうなっていくのか注視する必要があります。
ただ、中国の話なので値崩れしないように政府が買い支える可能性があります。そもそもウィルス発生地域であっても全く気にしないせず買うという国民性もあるかもしれません。
サブプライムショックのような不動産バブル崩壊にはならないかもしれませんが、崩壊する可能性も当然あるので気を付けておくべきでしょう。
中国人以外であれば武漢だけでなく、中国国内の不動産購入はしばらく見送る気がします。
ソフトランディングで不動産価値が下がるのであれば問題なさそうですが、暴落などが起これば一気に値崩れし、バブル崩壊となりそうです。
ちなみに、中国の不動産がバブルになっているかどうかは専門家ではないのでわかりませんが、国自体は間違いなくバブルだと思います。
中国人観光客による日本での“爆買い”が一時期話題となりましたが、コロナショック直前までそれは続いていました。
銀座のハイブランドショップに行くと客はほとんど中国人。店員もそれに対応するため、中国人スタッフが増えていました。
その他にも、マカオのカジノに行くと中国人のお金の使い方が半端ではないことがわかります。
今回のコロナショックを機に、もしも中国バブルが崩壊するようなことがあれば、それはリーマンショック以上に世界経済が冷え込む要因になると思います。
ただ、そんなことが起こったら大変ということは中国だけでなくアメリカや日本、欧州もわかっており回避に動くため、中国バブルそのものが弾ける可能性は低いと見ています。
●●ショックが起こった際の下値予想
コロナショックによる一番底も付けていない状況下で、次に来る●●ショックの下値、つまり二番底を予想することなど全く意味がないと思いますが一応予想しておきます。
リーマンショックの時の下値
先に前回のサブプライムショックとリーマンショックの下げ幅を見てみます。
第一波のサブプライムショックでは、日経平均18,000円から12,000円まで下落しました。およそ33％の下落。
ただ、これは半年程度かけてじわじわ下がったので、リーマンショック程のインパクトはなかった気がします。それでも自分は為替で大負けしましたが。
サブプライムショックの下落がリーマンショックと比べて緩やかだった理由として、米投資機関、米政府などが総じて強気だったことが挙げられます。
サブプライムローンの不渡りが立て続けに起こったにも関わらず、米格付け機関はMBSやCDOの格付けAAAを維持し続けました。
所詮、スタンダード＆プアーズやムーディーズといった大手格付け機関も営利目的の企業であり、ウォール街の意向には逆らえなかったということです。
これは日本株の格付けにも言えることで、大手証券会社や投資銀行が出す個別株の格付けや目標株価も自社の利益のみを考えて出されているので参考にすべきではないと思います。
映画【マネーショート】の中で
「僕たちは詐欺的なシステムの中にいるんだ」
というセリフが印象的でした。
投資市場というのはインサイダーだけでなく、偽りの格付けや行政による買い支えなど、市場原理には反した動きも多々見受けられます。理不尽なこともありますが、嘆いても改善されることはまずないので、それを理解した上で参加する必要があります。
と、少し話がそれてしまったので戻します。
次にリーマンショックの下落ですが、その前にサブプライムショックで日経平均が12,000円まで下げた後、自律反発で14,000円台まで値を戻します。
しかしその後、再びじわじわと下降し続け、リーマン・ブラザーズの破綻を引き金にリーマンショックが起こり、12,000円から7,000円まで急落下します。この時は41％の下落率でした。
サブプライムショックが6,000円の下落でリーマンショックは5,000円の下落。
金額的にはサブプライムショックの方が大きいのですが、下落率で比較すると33％と41％なのでリーマンショックが圧倒的です。
しかもリーマンショックは1ヶ月程度の短期間での暴落なので逃げ場もなく下げた気がします。
「リーマンショック級の下落」がメディア等でいつも比較対象として上がるのは、インパクトが圧倒的だったため、投資家だけでなく一般の人にも広く浸透しているのことが理由だと思います。
コロナショック→●●ショックの下値
サブプライムショック＆リーマンショックの下落を踏まえ、今回のコロナショックと今後起こるかもしれない●●ショックの下値予想をしていきます。
正直、この記事を書き始めた時点でコロナショックの日経下値目処は16,000円くらいで一旦下げ止まるだろと思っていました。しかし3月16日の先物市場で既に割れています。
コロナショックの底を予想するのは難しいので、反発後の戻り売りポイントとその後起こり得るであろう●●ショックによる二番底を予想するのが現実的です。
ここからは個人的なテクニカル論なので一般的ではないと思います。あくまで自分の予想・仮設なので参考にもならないかと。暇つぶし程度で読んで下さい。
まず仮にコロナショックが16,000円下げ止まったとします。
そうなった場合、日経平均株価24,000円から16,000円まで下げると8,000円の下落となります。奇しくも下落率はサブプラムショックと同じ33％です。
ここでフィボナッチを使い、反発水準を予想します。普通は半値戻しで赤矢印の20,000円付近まで反発すると思いますが、今回程の急落だと0.382戻しで青矢印の19,000円付近で失速もあり得る気がします。
一応20,000円までの反発を想定するとして、ここからエリオット波動で考えた場合、コロナショックが1波、次に来る●●ショックが3波となり、一般的に言われる1波の下落幅×1.618水準を二番底を考えます。
20,000円-（8,000円×1.618）＝約7,000円（大底目安）
コロナショックの下落から半値戻しとなる20,000円、そこから13,000円の下落を覚悟する必要があります。
つまり、今後の動向次第では半年から1年後に日経平均株価10,000円割れも想定せざる得ないという話です。
繰り返しますが、これは個人的な予想なのでぜんぜん当てにしないでください。自分はこれくらいの下落を覚悟して資金管理をするということです。
今の水準から考えると非現実的ですが、テクニカル的には以上の説明通りですし、ファンダメンタルズ的にもありえる話だと思います。
ファンダメンタルズ的な日経平均10,000円割れ要因
ファンダメンタルズ的要因はいくつかありますが、最大の要因は各国の金融政策が行き詰まっていることです。
まずは2006年～2008年、つまりサブプライムショックからリーマンショック時の主要国政策金利をご覧ください。
参照：https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/eu/pdfs/ecb_kinri0811.pdf
サブプライムショック発生時、アメリカとイギリスは共に5％以上の政策金利となっていました。ユーロ圏も4％です。
リーマンショックによる金融政策で利下げを余儀なくされましたが、それでも2008年10月時点でイギリスもユーロ圏も3％を維持しています。
それに比べて2020年現在、主要各国の政策金利はこのようになっています。
| 2020年3月16日時点の政策金利 | |
| 日本 | -0.1％ |
| イギリス | 0.75％ |
| ユーロ | 0％ |
| アメリカ | 0％（3月16日緊急利下げ） |
日本の政策金利は-0.1％。イギリス0.75％、ユーロ0％、そして3月16日の緊急利下げでアメリカも0％となりました。
十分な利下げ余地のあったリーマンショック時と比べ、2020年のコロナショック時点では主要国はほぼゼロ金利政策状態となっており、打つ手がない事態に陥っています。
これ以上の利下げ、つまりマイナス金利政策を取れば今度は銀行の破綻が出てきます。ただでさえドイツ銀行危機を抱えているユーロではできない政策です。
量的緩和にも限界があります。
逆にETF購入で市場を歪めているツケを払う必要に迫られ、より一層の下落に繋がる恐れもあります。
このようなファンダメンタルズ要因も織り込んでおり、コロナショックはサブプライムショックやリーマンショック以上の急落になっていると考えられます。
まとめとこれからの個人的投資戦略
これまで挙げた話はあくまでも可能性の一つであり、サブプライムショック→リーマンショックと同じような流れが起こるとは限りません。
コロナが収束すればすぐに下げ止まり、そこからＶ字回復し、二番底など存在せずにダウ最高値を再び狙う可能性もあります。（テクニカル的にはかなり厳しい話ですが）
ただ、以上の説明通り、コロナショックとサブプライムショックにはいくつかの類似点があり、次に起こり得る連鎖的ショックを注意すべきであることは確かだと思います。
もしも想定通りの動きになり、二番底を探る展開になれば、そのタイミングこそが最高の仕込み時になるはずです。
予想に反し、相場が反転して再びダウが最高値を目指すならば、安値で仕込むことが叶わず、ただただ今のポジションの含み損が解消されていくだけなので損はないと思っています。
今個人的にすべきと考えていることは
- 上昇局面での戻り売り
- 二番底まで買い控える
という2点のみです。
また、二番底が来るタイミングは
- 5月のGDP発表予定日（18日）前後
- 一番底を付けてから半年後くらい（2020年夏～秋頃）
と見ています。
ただ、5月はまもなくなので可能性は低そう。その後に訪れるかもしれない大企業の倒産が引き金になると見ています。
それまで数年単位の長期買いポジは持たず、買っても短期、または徹底した戻り売り狙いを考えたいと思っています。
